平成28年度より、以下のプロジェクトが活動中です。メンバー募集等の案内はこのページの下をご覧ください。
プロジェクト紹介およびメンバー募集案内
英語教育における「エビデンス」: 評価と活用
＜趣旨＞
国際的にも国内的にも「エビデンス」に基づいて教育政策が論じられ、学校種に依らず教育実践がその影響を受けるようになって久しい。英語教育も例外ではなく、種々の議論において、文科省やベネッセ教育総合研究所による学習指導要領の実施状況や、学習者の意識・能力に関する調査結果が参照されてきた。しかしその「エビデンス」自体の在り方や実践現場における受容され方の検討は十分に行われてきただろうか。2015年の和歌山大会シンポジウムにて、無作為抽出で行われた調査であっても、指導要領の改訂を論じる根拠として十分な妥当性を持たない場合があることが指摘された。他方、寺沢（2015）は、小学校英語必修化の根拠に用いられたエビデンスの質がきわめて低いものであったことを明らかにしている。本研究プロジェクトの目的は、こうした「エビデンス」を学会として批判的に精査し提言をすべく、英語教育研究および教育政策におけるエビデンスの評価モデルを構築することである。同時に、英語教育実践を裏づけるエビデンスのどのようにして得るか、どのように活用するか、その在り方を検討したい。
＜計画：3年計画＞
1年目（2016年6月〜2017年6月）
- 英語教育研究および教育政策における「エビデンス」の在り方について検討する。
- 英語教育研究および教育政策における「エビデンス」が必要な課題を整理する。
- 「エビデンス」が必要な課題に関する過去の研究を精査する。
2年目（2017年6月〜2018年6月）
- 英語教育研究および教育政策におけるエビデンスの評価モデルを検討する。
- 「エビデンス」が必要な課題に関して、調査・研究を構想する。
- 2年目の研究成果を学会（中部地区英語教育学会）にて発表する。
3年目（2018年6月〜2019年6月）
- 英語教育研究および教育政策におけるエビデンスの評価モデルを構築する。
- 「エビデンス」が必要な課題に関して、調査・研究を実施、評価する。
- 3年目の研究成果を学会（中部地区英語教育学会）にて発表する。
＜メンバー＞
亘理陽一（静岡大学）、寺沢拓敬（関西学院大学）、酒井英樹（信州大学）、浦野研（北海学園大学）、草薙邦広（広島大学）、工藤洋路（玉川大学）
＜メンバー募集について＞
上記の研究プロジェクトに興味がある方を対象に、以下の要件で本研究プロジェクトのメンバーを募集します。
- 中部地区英語教育学会の会員の方（まだの方は学会入会手続きをしていただく必要があります）。
- 本研究プロジェクトに興味のある方とは次の方を含みます。
- 英語教育研究および教育政策における「エビデンス」について議論したい方。
- プロジェクトの議論を踏まえて英語教育研究を進めたい方。
- プロジェクトを進める中で、年に数回行うミーティング（東京か名古屋のいずれか）に参加できる方。また、メールによる議論を積極的に行える方。
＜プロジェクト代表連絡先＞
亘理 陽一
〒422-8529 静岡県静岡市駿河区大谷836
静岡大学教育学部
TEL: 054-238-4281
E-mail: eywatar[@]ipc.shizuoka.ac.jp（お手数ですが、@ の前後の [ ] を取り除いてご連絡ください。）